日本では、毎年さまざまな地域で地震が発生しています。「地震が多い県はどこ？」「自分の住んでいる地域で大きな地震が起こる可能性は？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

地震の起こりやすさには、プレートの動きや活断層の分布など、地域ごとの地質的な特徴が関係しています。ただし、過去に地震が少なかった地域でも、将来の地震リスクが低いとは限りません。

この記事では、地震が起こりやすい場所の特徴や都道府県別の観測状況、今後想定される大地震のリスクを解説します。自分の住む地域の特徴を知り、日頃の防災対策に役立てましょう。

1．日本で地震が起こりやすい場所の特徴

日本で地震が多く発生する背景には、複数のプレートが接する地理的な条件があります。また、海底のプレート境界だけでなく、陸地の地下にある活断層や火山活動も地震に関係しています。

地震が起こりやすい場所の主な特徴は、次のとおりです。

• プレートが沈み込む境界付近では、大規模な地震が発生することがある

• 活断層の周辺では、震源の浅い内陸地震によって強い揺れが生じる場合がある

• 火山活動に伴い、火山周辺で地震が発生することがある

• 地震の発生場所や規模によって、揺れや津波などの被害は異なる

それぞれの仕組みを詳しく見ていきましょう。

① 日本周辺ではプレートの運動によって地震が発生する

地震は、地下の岩盤に力が加わり、限界に達した岩盤が急激にずれることで発生します。その背景にあるのが、地球の表面を覆うプレートの運動です。

日本周辺では、太平洋プレートやフィリピン海プレートなどの海洋プレートが、陸側のプレートの下へ沈み込んでいます。この運動によって地下の岩盤にひずみが蓄積され、解放される際に地震が発生します。

参考：気象庁「地震発生のしくみ」

日本周辺ではプレートの境界やその内部で地震が発生するほか、陸地の浅い場所でも地震が起こります。そのため、地震のリスクを考える際には、海沿いか内陸かという地理的な条件だけでなく、地下の構造にも目を向ける必要があります。

② プレート境界付近では大規模な海溝型地震が発生することがある

海溝型地震は、海洋プレートが陸側のプレートの下に沈み込む場所などで発生する地震です。

プレートが沈み込む過程で、陸側のプレートの一部が引きずり込まれ、地下にひずみが蓄積されます。そのひずみが限界に達すると、プレート境界が大きくずれ、地震が発生します。震源域が広範囲に及ぶ場合には、強い揺れだけでなく津波を引き起こすこともあります。

参考：内閣府「令和8年版 防災白書｜地震の起こる仕組み」

日本海溝や南海トラフなどは、こうした地震を考えるうえで重要な場所です。特に沿岸部では、地震の揺れに加えて津波への備えも欠かせません。

ただし、過去に大きな地震が発生した場所だからといって、次の地震が特定の日に起こると正確に予測できるわけではありません。長期的な評価や自治体のハザードマップを参考に、日頃から備えることが大切です。

③ 活断層の周辺では内陸直下型地震による強い揺れに注意する

地震は海底のプレート境界だけでなく、陸地の地下でも発生します。その原因のひとつが、活断層の活動です。

活断層とは、過去に繰り返し活動し、今後も活動する可能性がある断層を指します。地下の岩盤に力が加わり、断層を境に岩盤がずれることで地震が発生します。

参考：地震調査研究推進本部「主要活断層帯」

内陸の浅い場所で地震が発生すると、震源に近い地域で強い揺れが生じる場合があります。1995年の兵庫県南部地震や2016年の熊本地震も、内陸で発生した地震の代表例です。

活断層が確認されている地域では、その断層の長期評価などを確認しておくと、地域の地震リスクを理解する手がかりになります。ただし、活断層が地図上で確認されていない場所でも地震が発生する可能性はあるため、断層の有無だけで安全性を判断することはできません。

④ 火山活動に伴って地震が発生することもある

火山の周辺では、地下のマグマや火山ガスの移動などに伴い、岩盤に力が加わって地震が発生することがあります。こうした地震は「火山性地震」と呼ばれます。

火山性地震は、火山活動の状況を把握するための重要な観測情報のひとつです。ただし、火山性地震が観測されたからといって、必ず噴火が起こるわけではありません。地震の回数や規模、火山性微動、地殻変動など、複数の観測データを総合的に確認する必要があります。

参考：気象庁「地震・津波・火山を知る」

日本には多くの活火山があり、火山活動に関連する地震が観測される地域もあります。火山の近くに住んでいる場合や観光で訪れる場合は、地震だけでなく、気象庁が発表する噴火警報や自治体の避難情報にも注意しましょう。

2．日本で地震が多い都道府県ランキング

日本では、地域によって地震の観測回数や揺れの大きさに違いがあります。では、実際に地震が多く観測されているのはどの都道府県なのでしょうか。

ここでは、気象庁が公表した「令和7年（2025年）の都道府県別の震度観測回数表」をもとに、観測回数の多い地域とその背景を解説します。

① 2025年の地震観測回数が多い都道府県

気象庁のデータによると、2025年に全国で震度1以上を観測した地震は4,456回でした。都道府県別に見ると、鹿児島県での観測回数が特に多く、北海道、福島県、岩手県などが続いています。

2025年の震度1以上の観測回数が多い都道府県は、次のとおりです。

※気象庁の2025年の都道府県別震度観測回数表をもとに作成。観測回数は後日の調査で変更される場合があります。

出典：気象庁「令和7年（2025年）の都道府県別の震度観測回数表」

このランキングで目立つのは、鹿児島県の観測回数がほかの都道府県を大きく上回っている点です。ただし、この数字だけを見て「鹿児島県全体が最も危険」と判断することはできません。観測回数が増えた背景や、地震の規模、揺れの強さなども合わせて確認する必要があります。

② 観測回数が多い地域には、どのような特徴がある？

観測回数が多くなる理由は、地域によって異なります。地震の発生場所や活動の継続性を確認すると、数字の背景が見えてきます。

鹿児島県：トカラ列島近海の地震活動

2025年の鹿児島県では、震度1以上の観測回数が2,782回に達しました。大きな要因の一つは、6月以降に活発化したトカラ列島近海の地震活動です。短い期間に地震が繰り返し発生したため、年間の観測回数が大きく増えました。

これは、年間の観測回数が多い理由が、必ずしも県内全域で地震が同じように多いことを意味しない例です。県内でも地域ごとに地震活動の状況は異なります。

北海道・東北地方：プレート境界付近の地震

北海道や青森県、岩手県、宮城県、福島県などでは、太平洋側を中心にプレート境界付近や周辺で地震が発生しています。2025年12月には青森県東方沖でマグニチュード7.5の地震が発生し、青森県八戸市で震度6強を観測しました。

こうした地域では、過去の観測状況だけでなく、海溝型地震の可能性や津波の影響も含めて防災対策を考えることが重要です。

関東地方：広域での地震観測に注意

茨城県や千葉県など、関東地方の一部でも地震が観測されています。地震は県境に関係なく揺れをもたらすため、震源が県外にあっても、自分の住む地域で揺れが観測されることがあります。

また、地震による被害は震度だけで決まるわけではありません。震源からの距離や地盤の性質、建物の耐震性、周辺の地形などによっても変わります。

このように、観測回数の多い地域を理解するには、数字だけでなく、どのような地震が、どこで、どの程度の揺れをもたらしたのかを確認することが大切です。

③ 地震の観測回数が少ない県なら、安全とは限らない

地震の観測回数が少ない地域であっても、大きな地震が発生する可能性がないわけではありません。年間の観測回数と、今後の地震発生リスクは、分けて考える必要があります。

主な理由は次の3つです。

1．大きな地震が、毎年発生するとは限らない

地震はいつ、どこで発生するかを正確に予測できません。過去1年間に地震がほとんど観測されなかった地域でも、将来、大きな揺れが発生する可能性があります。

2．地震が発生しやすい場所と、被害が大きくなりやすい場所は異なる

同じ規模の地震でも、地盤の揺れやすさや建物の状況、津波や土砂災害の危険性などによって被害は変わります。地震の観測回数が少ないことだけを根拠に、安全性を判断することはできません。

3．1年間のデータだけでは、長期的な傾向を判断しにくい

地震活動は年によって変動します。気象庁も、地震観測点の増加などを考慮せずに、過去と現在の観測回数を単純比較することには注意が必要としています。

そのため、住んでいる地域の地震リスクを確認するときは、年間ランキングだけでなく、国や自治体が公表している地震ハザードマップや被害想定も参考にしましょう。活断層の位置、想定される震度、津波や液状化の可能性などを確認しておくと、より具体的な備えにつながります。

大切なのは「地震が多い県か、少ない県か」だけで判断するのではなく、自分が暮らす場所で、どのような災害が起こり得るのかを知ることです。

3．今後の大地震リスクが高いエリア

日本では、将来の大地震に備えて、国が主要な地震の発生可能性や被害想定を公表しています。なかでも、広い範囲に強い揺れや津波をもたらすおそれがある「南海トラフ地震」と、人口や都市機能が集中する首都圏で発生が懸念される「首都直下地震」は、重点的に備えておきたい地震です。

ただし、こうした大規模地震のリスクは特定の地域だけの問題ではありません。自分が暮らす場所で想定される揺れや津波、ライフラインへの影響を確認し、日頃から備えておくことが重要です。

① 南海トラフ地震：広範囲に及ぶ揺れと津波への備え

南海トラフ地震は、静岡県沖から紀伊半島沖、四国沖、日向灘にかけての海域を含む、南海トラフ沿いで発生が想定されている大規模な海溝型地震です。想定される地震の規模はマグニチュード8～9クラスで、強い揺れや津波による被害が広範囲に及ぶ可能性があります。

特に、太平洋沿岸の静岡県、愛知県、三重県、和歌山県、徳島県、高知県、宮崎県などでは、地域によって強い揺れや津波への備えが重要になります。また、被害は沿岸部だけに限らず、内陸部でも建物の倒壊や交通・物流の停滞、停電、断水などの影響が生じる可能性があります。

地震調査研究推進本部が2026年1月1日時点で公表した長期評価では、南海トラフ地震の今後30年以内の発生確率は、計算方法によって「60～90％程度以上」または「20～50％」と評価されています。いずれの評価でも、発生確率のランクは最も高い「IIIランク（高い）」です。これらは異なる計算方法による評価であり、数値を単純につなげて一つの確率として扱うものではありません。

また、内閣府が2025年3月に公表した最大クラスの地震を想定した被害推計では、最悪のケースで死者約29.8万人、建物の全壊・焼失約235万棟とされています。これは一定の条件に基づく被害想定であり、実際の被害は発生する地震の規模や発生時刻、地域の防災対策などによって変わります。

南海トラフ地震への備えでは、揺れへの対策だけでなく、津波からの避難経路や避難場所、停電・断水が長引いた場合の生活方法も確認しておくことが大切です。

参考：地震調査研究推進本部「南海トラフで発生する地震」、内閣府「南海トラフ地震対策」

② 首都直下地震：首都圏で想定される主なリスク

首都直下地震は、東京を中心とする首都圏とその周辺地域の直下などで発生する、マグニチュード7クラスの地震です。人口や建物が密集し、交通網や電力・通信などの都市機能が集中しているため、強い揺れによる直接的な被害に加え、社会生活への影響も大きくなることが懸念されています。

内閣府が2025年12月に公表した「都心南部直下地震」の被害想定では、一定の条件下で、死者約1.8万人、建物の全壊・焼失約40万棟が推計されています。また、避難者は約480万人、帰宅困難者は約840万人に上る可能性が示されています。

首都圏で特に注意したいのは、次のような被害です。

• 建物の倒壊や火災： 強い揺れによる建物被害に加え、木造住宅が密集する地域などでは火災が広がるおそれがあります。

• 交通機関の停止： 鉄道や道路が被災すると、通勤・通学や帰宅、救援物資の輸送に支障が出る可能性があります。

• 停電・断水・通信障害： 電力や水道などのライフラインが被害を受けると、照明、冷暖房、スマートフォンの充電、情報収集など、日常生活のさまざまな場面に影響が及びます。

被害想定は、将来の災害規模や被害を確定的に予測するものではありません。しかし、都市機能が集中する地域では、一つの地震が交通、物流、通信、電力などに連鎖的な影響を与える可能性があることを示しています。

首都圏に住んでいる人は、家具の固定や建物の耐震性の確認に加え、自宅で一定期間生活できる備蓄を整えておきましょう。勤務先や学校から帰宅できないケースも想定し、家族との連絡方法や集合場所を決めておくことも大切です。

参考：内閣府「首都直下地震対策」

③ 自分が住んでいる地域の地震リスクを調べる方法

地震への備えを具体的に進めるには、都道府県単位のランキングだけでなく、自宅や職場の周辺でどのような災害が想定されているのかを確認することが重要です。以下の公的な情報を活用しましょう。

1．国の「ハザードマップポータルサイト」を確認する

国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、住所や地図から周辺の災害リスクを調べたり、自治体が公開しているハザードマップを確認したりできます。津波、土砂災害などのリスクを重ねて表示し、自宅周辺の地形や避難場所を把握する際にも役立ちます。

2．自治体が公表する地震ハザードマップや被害想定を見る

市区町村や都道府県のウェブサイトでは、想定震度、液状化の可能性、避難場所などの情報が公表されている場合があります。地震の揺れだけでなく、自宅周辺の地形や建物の状況、津波・土砂災害の危険性なども合わせて確認しましょう。

3．「J-SHIS」で地震による揺れのリスクを確認する

防災科学技術研究所の地震ハザードステーション J-SHISでは、地震ハザードに関する地図や情報を確認できます。一定期間内に強い揺れに見舞われる確率などを調べる際に参考になります。

確認した情報は、家族で共有しておくと安心です。自宅から避難場所までの経路、夜間に災害が起きた場合の行動、停電時の連絡手段なども、あらかじめ話し合っておきましょう。

地震が起きる場所や時刻を正確に予測することはできません。だからこそ、地域ごとのリスクを知り、複数の公的情報を参考にしながら、日頃からできる対策を積み重ねておくことが大切です。

4．大地震による停電に備えるポータブル電源

大きな地震が発生すると、建物や電柱などの被害によって停電が起こることがあります。停電が長引けば、夜間の照明やスマートフォンの充電、情報収集、扇風機などの使用にも影響が及び、在宅避難を続けることが難しくなる場合もあります。

こうした事態に備える方法の一つが、事前に充電しておいたポータブル電源を準備しておくことです。コンセントが使えない状況でも、対応する家電や電子機器に電力を供給できます。さらに、ソーラーパネルと組み合わせれば、天候や設置環境などの条件が整ったときに、太陽光を利用して充電することも可能です。

ただし、ポータブル電源は家庭全体の電力を自動的に復旧させる設備ではありません。非常時に何を使いたいのかを考え、必要な容量と出力を選ぶことが大切です。

① ポータブル電源を選ぶときに確認したい3つのポイント

防災用のポータブル電源を選ぶ際は、主に「バッテリー容量」「定格出力」「持ち運びやすさ」の3点を確認しましょう。

バッテリー容量（Wh）

Wh（ワットアワー）は、蓄えられる電力量を示す単位です。容量が大きいほど、一般的には多くの電力を蓄え、長時間の給電に対応しやすくなります。停電が長引く可能性を考えるなら、スマートフォンの充電だけでなく、照明や通信機器など、必要な機器をどのくらい使いたいか整理しておくと選びやすくなります。

定格出力（W）

W（ワット）は、機器に供給できる電力の大きさを示します。使用したい家電の消費電力がポータブル電源の定格出力を超えると、正常に動作しないことがあります。また、モーターを搭載した機器などは、起動時に通常より大きな電力が必要になる場合があります。消費電力だけでなく、起動時の電力や製品の対応条件も確認しましょう。

持ち運びやすさ

災害時には、自宅で使用するだけでなく、必要に応じて別の部屋へ移動させたり、車に積み込んだりする可能性もあります。大容量モデルは長時間の給電に向いていますが、本体も重くなりやすいため、保管場所や移動方法も含めて検討することが大切です。

② 防災用に検討したいポータブル電源とソーラーパネルの組み合わせ

必要な電力量や使用したい家電は、家族構成や生活環境によって異なります。ここでは、容量や出力、携帯性の異なる3つの組み合わせを紹介します。

※重量はポータブル電源本体の目安であり、ソーラーパネルなどを含むセット全体の重量ではありません。F3000LFPの出力は使用電圧によって異なるため、日本国内での使用にあたっては製品仕様をご確認ください。

F3000LFP＋200Wソーラーパネル：大容量を重視したい家庭に

PECRON F3000LFP＋200Wソーラーパネルは、3,072Whの大容量バッテリーを備えた組み合わせです。複数の電子機器を使いたい場合や、停電時にできるだけ多くの電力を確保したい場合に検討できます。

大きな容量に加え、高出力に対応しているため、使用する家電の消費電力や起動時の電力が仕様の範囲内であれば、さまざまな機器への給電に対応できます。

一方、本体重量は約28.7kgあるため、頻繁に持ち運ぶ用途では設置場所をあらかじめ決めておくとよいでしょう。必要に応じて移動用のカートなども検討すると、取り回しがしやすくなります。

F1000LFP＋200Wソーラーパネル：容量と携帯性のバランスを重視する人に

F1000LFP＋200Wソーラーパネルは、960Whの容量と1,500WのAC定格出力を備えています。

スマートフォンやノートパソコンの充電、照明、扇風機など、停電時に必要になりやすい機器を組み合わせて使いたい人に適した選択肢です。ただし、同時に使用する機器の消費電力の合計や、各機器の起動電力が出力の範囲内に収まることを確認してください。

本体重量は約10.85kgで、大容量モデルよりも持ち運びやすいのが特徴です。防災用として自宅に備えるだけでなく、車中泊やアウトドアなど、日常のさまざまな場面でも活用したい人に向いています。

E500LFP＋100Wソーラーパネル：軽さや省スペースを重視する人に

E500LFP＋100Wソーラーパネルは、576Whの容量と600WのAC定格出力を備えたコンパクトな組み合わせです。

スマートフォンの充電やLEDライト、ノートパソコン、小型の扇風機など、比較的消費電力の小さい機器を中心に使用したい場合に検討できます。本体重量は約6.75kgで、今回紹介する3モデルのなかでは比較的持ち運びやすいタイプです。

ただし、容量と出力には限りがあります。電子レンジや電気ケトルなど、消費電力の大きい家電を使いたい場合は、機器の消費電力とポータブル電源の定格出力を事前に確認しましょう。

③ 停電時にどれくらい使える？実際の使用時間の考え方

ポータブル電源の使用時間は、バッテリー容量だけで決まるわけではありません。接続する機器の消費電力、同時に使う台数、使用環境、電力変換時のロスなどによって変わります。

おおまかな使用時間を考えるときは、次の式が参考になります。

使用時間の目安（時間）＝実際に使用できる電力量（Wh）÷ 消費電力（W）

例えば、消費電力が100Wの機器を使用する場合、必要な電力量は1時間で約100Wh、5時間で約500Whです。ただし、これは消費電力から計算した目安であり、実際に取り出せる電力量は変換ロスなどの影響でバッテリー容量の表示値より少なくなる場合があります。

また、ソーラーパネルの「100W」「200W」は、所定の条件での定格出力です。実際の発電量は日照、天候、季節、パネルの向き、影の有無などによって変化します。曇りや雨の日、日照時間が短い状況では、十分に充電できない場合もあります。

そのため、災害時の備えとしては、停電が起こる前に本体を充電しておき、ソーラーパネルは追加の充電手段として考えることが基本です。非常時に使いたい機器をあらかじめ決め、消費電力や必要な使用時間を確認しておきましょう。

さらに、地震直後は余震や落下物などの危険が残っている可能性があります。ソーラーパネルを設置する際は、周囲の安全を確認し、製品の取扱説明書に従って使用してください。ポータブル電源も、濡れた場所や損傷した状態で使用せず、安全に使える環境を確保することが大切です。

ポータブル電源は、飲料水や食料、懐中電灯、携帯電話の充電手段などと合わせて準備しておくことで、停電時の生活を支える備えの一つになります。

5．地震が起こりやすい場所に関するよくある質問

Q1．世界で地震が多い地域はどこですか？

世界では、プレートの境界付近で地震が多く発生しています。代表的な地域として、次の3つが挙げられます。

• 環太平洋地震帯（リング・オブ・ファイア）： 日本、インドネシア、ニュージーランド、アラスカ、北米西海岸、チリなど、太平洋を取り囲む地域です。大規模な地震や火山活動が発生しやすい地域として知られています。

• アルプス・ヒマラヤ地震帯： インドネシアからヒマラヤ山脈、地中海周辺にかけて広がる地域です。プレート同士が衝突する場所などで地震が発生します。

• 中央海嶺周辺： 大西洋中央海嶺など、プレートが互いに離れていく場所でも地震が発生します。多くは海底で起こりますが、アイスランドのように陸上で地震活動が見られる地域もあります。

ただし、これらの地震帯以外で大きな地震が発生することもあります。世界的な分布を知ることは参考になりますが、特定の地域だけを警戒すればよいというわけではありません。

参考：米国地質調査所（USGS）「Where do earthquakes occur?」

Q2．地震の観測回数が少ない都道府県なら、安全ですか？

いいえ。年間の観測回数が少ないことだけで、その地域の地震リスクが低いとは判断できません。

地震の観測回数は、特定の年に発生した地震活動の影響を受けます。一時期に地震が集中した地域では観測回数が増える一方、ある年に地震が少なかった地域でも、将来大きな地震が発生する可能性があります。

また、実際の被害は、地震の規模や震源の深さ、地盤の性質、建物の耐震性、津波や土砂災害のリスクなどによって変わります。

都道府県別のランキングは過去の状況を把握するための参考情報として活用し、将来のリスクを確認するときは、地震の長期評価や自治体のハザードマップも合わせて確認しましょう。

Q3．自分が住んでいる地域の地震リスクは、どうやって確認できますか？

国や自治体が公開している防災情報を活用すると、自宅や職場の周辺で想定される災害を確認できます。

主に、次の3つの方法があります。

1．ハザードマップポータルサイトで調べる

国土交通省「ハザードマップポータルサイト」では、住所や地図から周辺の災害リスクを調べられます。自治体が公開しているハザードマップも確認し、津波や土砂災害などの危険性、避難場所や避難経路を把握しておきましょう。

2．自治体の地震ハザードマップを確認する

市区町村や都道府県のウェブサイトでは、想定震度や液状化の可能性、避難所などの情報が公開されている場合があります。自宅だけでなく、職場や学校、よく利用する場所についても確認しておくと、いざというときの行動を考えやすくなります。

3．J-SHISで地震による揺れのリスクを調べる

防災科学技術研究所「J-SHIS 地震ハザードステーション」では、地震ハザードに関する地図や情報を確認できます。一定期間内に強い揺れに見舞われる確率などを調べる際に役立ちます。

ハザードマップは、地震の発生日時を予測するものではありません。複数の公的情報を参考にしながら、避難場所や家族との連絡方法、必要な備蓄を確認しておくことが大切です。

Q4．地震が発生して停電した場合、何をすればよいですか？

地震後に停電した場合は、まず自分や家族の安全を確保し、自治体や気象庁などが発表する情報を確認しましょう。津波のおそれがある地域では、停電していても情報収集に時間をかけすぎず、速やかに避難することが重要です。

自宅で安全に過ごせる場合は、次のような対策が役立ちます。

• 照明を確保する： 懐中電灯やランタンを使い、夜間の転倒やけがを防ぎます。

• スマートフォンの電池を節約する： 必要な連絡や情報収集を優先し、不要な通信や画面表示を控えます。

• 飲料水と食料を確保する： 物流が止まる可能性も考え、水や食料などを事前に備蓄しておきます。

• 予備電源を活用する： モバイルバッテリーやポータブル電源を使って、スマートフォン、照明、対応する小型機器などに給電します。

• 安全を確認する： 建物や電気設備に損傷がある場合は、無理に使用せず、必要に応じて避難してください。

ポータブル電源を備えておけば、コンセントが使用できないときも、対応する機器へ電力を供給できます。ソーラーパネルと組み合わせる場合は、天候や設置場所によって発電量が変わるため、災害が起こる前に本体を充電しておくことも大切です。

また、停電時の備えは電源だけでは不十分です。飲料水、食品、常備薬、簡易トイレ、懐中電灯、携帯ラジオなども準備し、最低3日分、できれば1週間分の備蓄を目指しましょう。

参考：内閣府「首都直下地震緊急対策推進基本計画」

まとめ｜地震の発生状況だけでなく、地域ごとのリスクを確認しよう

日本では、プレート境界や活断層などの影響によって、全国各地で地震が発生しています。都道府県別の観測回数を確認すると、地震活動の特徴を把握する参考になりますが、観測回数が多い地域が必ずしも最も危険とは限らず、少ない地域が安全とも限りません。

将来の地震に備えるためには、過去の観測データだけでなく、南海トラフ地震や首都直下地震などの長期評価、自治体の被害想定、ハザードマップを確認し、自分の暮らす場所で考えられるリスクを知ることが重要です。

さらに、大地震の後には停電や断水、通信障害などが発生する可能性があります。日頃から飲料水や食料、照明、通信機器、常備薬などを準備するとともに、停電時に必要な電力を確保する方法も検討しておきましょう。

ポータブル電源は、停電時のスマートフォンの充電や照明などに活用できる備えの一つです。使用したい機器の消費電力や必要な使用時間を考え、自分の生活環境に合った容量・出力のモデルを選ぶことが大切です。ソーラーパネルを利用する場合も、天候に左右されるため、事前の充電を忘れないようにしましょう。

地震は発生する日時を正確に予測できないからこそ、地域のリスクを知り、日頃から少しずつ備えを整えておくことが、いざというときの安全と生活を守ることにつながります。