- Jan 07
- 作成者 PECRONJAPAN
【緊急地震速報】島根県で地震発生
中国地方で強い揺れが観測されました
2026年1月6日午前10時18分、島根県を震源とする地震が発生し、首相官邸(災害・危機管理情報)より緊急地震速報が発表されました。
対象地域は、鳥取県西部・島根県東部・広島県北部および南東部・岡山県北部および南部など、中国地方の広い範囲に及び、一部地域では強い揺れが観測されています。
日本は世界有数の地震多発国であり、今回のように突然発生する地震は、私たちの日常生活に大きな影響を与える可能性があります。特に、地震直後には停電・通信障害・交通の乱れなどが発生しやすく、「いつも通りの生活」が一瞬で崩れるケースも少なくありません。
このような状況だからこそ、最新の地震情報を正しく理解すること、そして日頃から防災対策・非常時の備えを見直しておくことが重要です。本記事では、今回の地震速報をきっかけに、改めて地震時に注意すべきポイントや、家庭でできる防災対策について解説していきます。

緊急地震速報とは?仕組みと私たちが取るべき行動
**緊急地震速報(EEW:Earthquake Early Warning)**とは、地震発生直後に震源付近で観測された初期微動(P波)をもとに、強い揺れ(S波)が到達する前に発表される警報システムです。
テレビ、スマートフォン、ラジオ、防災アプリなどを通じて、私たちは数秒から数十秒前に地震の発生を知ることができます。
ただし、緊急地震速報は地震を予知するものではありません。
あくまでも「すでに発生した地震による強い揺れが、これから到達する可能性がある」という警告です。そのため、震源に近い地域では速報が間に合わず、突然強い揺れに襲われるケースもあります。
また、地震情報を見る際によく混同されやすいのが、**「震度」と「マグニチュード」**の違いです。
-
震度:各地で感じる揺れの強さ
-
マグニチュード:地震そのものの規模
同じマグニチュードでも、震源の深さや距離によって、地域ごとの揺れの強さ(震度)は大きく異なります。今回のように、中国地方の広範囲で揺れが観測された地震では、今後も余震が発生する可能性があるため、引き続き注意が必要です。
緊急地震速報が鳴った際は、まず身の安全を最優先に行動し、落下物から頭を守る、火の元を確認する、安全な場所へ移動するなど、冷静な初動対応が求められます。

地震後に本当に困るのは「停電」と「情報が入らないこと」
地震発生直後、多くの人がまず心配するのは揺れそのものですが、実際に生活へ大きな影響を与えるのは、地震後に起こる二次的なトラブルです。
その代表例が、停電と情報の遮断です。
地震によって電力設備が損傷すると、地域によっては数時間から数日間にわたって停電が続くことがあります。
照明が使えないだけでなく、スマートフォンの充電ができない、テレビやラジオから正確な情報を得られないといった状況は、想像以上に大きな不安につながります。
特に夜間や冬場の地震では、
-
室内が暗くなる
-
暖房が使えなくなる
-
家族や知人と連絡が取れない
といった問題が同時に発生しやすく、**「何を信じて行動すればいいのかわからない」**状態に陥りがちです。
過去の災害を振り返っても、多くの被災者が
「もっと早く備えておけばよかった」
「最低限の電源があれば安心できた」
と感じています。
だからこそ、地震そのものへの対策だけでなく、停電を前提とした防災対策、そして「情報を途切れさせない備え」が、今あらためて注目されています。

災害時に役立つ「電源の備え」とは?今見直したい防災対策
地震や台風などの災害時、停電が発生すると私たちの生活は一気に制限されます。
そんな中で近年、防災意識の高まりとともに注目されているのが、非常時に使える電源の備えです。
これまでの防災対策では、乾電池や懐中電灯、カセットコンロなどが主流でした。しかし、スマートフォンや情報端末が生活の中心となった現在では、**「電気をどう確保するか」**が、防災の質を大きく左右します。
非常時に電源が確保できることで、
-
スマートフォンやモバイル端末の充電
-
テレビ・ラジオによる正確な災害情報の入手
-
照明や小型家電の使用
といった最低限の生活環境を維持することが可能になります。
特に在宅避難が求められるケースでは、電源の有無が安心感そのものにつながります。
そのため最近では、「停電しても使える電源」「家庭で備えておける非常用電源」として、ポータブル電源を防災用品の一つとして準備する家庭が増えています。
アウトドア用途だけでなく、災害時・非常時の備えとして検討されるようになっているのが大きな特徴です。
防災用ポータブル電源を選ぶ際に押さえておきたいポイント
防災目的でポータブル電源を検討する場合、アウトドア用途とは異なる視点が重要になります。
「いざという時に本当に使えるかどうか」を基準に、以下のポイントを確認しておくことが大切です。
① 容量と出力のバランス
停電時に最低限必要となるのは、スマートフォンの充電、照明、情報収集機器の電源です。
そのため、防災用としては「大容量であること」だけでなく、家庭で使いやすい出力を備えているかが重要になります。
② 安全性とバッテリーの信頼性
災害時は長時間の使用や屋内保管が想定されるため、安全性の高いバッテリーを採用しているかどうかも大きなポイントです。
近年では、長寿命で発火リスクが低いとされるリン酸鉄リチウム(LiFePO₄)バッテリーを採用したモデルが、防災用途として注目されています。
③ 操作の分かりやすさ
緊急時には、誰でも直感的に使えることが求められます。
表示が見やすく、複雑な設定を必要としない設計は、防災用として非常に重要です。
こうした条件を満たすポータブル電源として、日本国内でも防災・非常用電源としての活用を想定したモデルが増えてきています。
家庭での備えとして、日常使いと非常時の両方に対応できるポータブル電源を選ぶことが、これからの防災対策の一つと言えるでしょう。

いざという時に慌てないために、今できる備えを
今回の島根県を中心とした地震は、改めて日本で暮らす私たちにとって防災が日常の一部であることを思い出させてくれました。
地震そのものは防ぐことができなくても、その後の行動や備えによって、不安や混乱を大きく減らすことは可能です。
特に、停電が発生した状況でも情報を確保し、家族と連絡を取り、最低限の生活を維持できる環境があるかどうかは、安心感に直結します。
そのため近年では、防災対策の一環として、家庭で備えておけるポータブル電源を準備する人が増えています。
Pecronでは、日常使いはもちろん、災害時・非常時の利用も想定したポータブル電源を提供しています。
「使わないことが一番」でありながら、いざという時に“あってよかった”と思える備えとして、防災対策を見直すきっかけにしてみてはいかがでしょうか。
日頃から家族で防災について話し合い、できることから少しずつ準備を進めていくことが、未来の安心につながります。


















